【情報通信総合研究所作成記事】シェアリングエコノミーによるCO2排出削減の可能性

2023年4月、株式会社情報通信総合研究所と共同で、スペースのシェア、モノのシェアに続き、「モビリティのシェアリングによる脱炭素社会への貢献調査」を公表しました。

▼シェアリングエコノミー × SDGs　〜モビリティのシェアリングによる脱炭素社会への貢献を調査〜
https://sharing-economy.jp/ja/20230418

本記事は、情報通信総合研究所 主任研究員の山本悠介氏が「アンケート調査結果を詳細に分析した報告書及びデータ集」を元に執筆されたレポートになります。

【株式会社情報通信総合研究所】
https://www.icr.co.jp/
情報通信専門のシンクタンクとして、1985年6月に、国内外の情報通信に関する調査・研究を専門とするシンクタンクとして設立されました。固定通信や移動通信、インターネット・ICT、通信と放送の融合から地域の情報化など、情報通信関連の調査研究、コンサルティング、マーケティング、出版事業などの活動を展開しています。